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本紙では新型コロナ感染拡大で訪日外国人客激減により崩壊したインバウンド市場について、健康食品主要メーカー各社に今後の販売方針などについてアンケート調査を行った。その結果、5割超にのぼる企業がインバウンド市場への不信感と減った分を輸出への強化策での巻き返しのために取り組んでいることが分かった。しかし、現状では輸出関連はまだまだコロナ前の水準まで戻っていないものの専門家などによると今後政治の力が必要となる訪日客より、動きのある輸出の方を推進していくべきとの声もある(※アンケート対象とした企業は明治、DHC、ピルボックス、エックスワンなどドラッグストア、コンビニエンスストア、免税店などで外国人に人気の健康食品を取り扱ってきた33社)。
詳細はヘルスライフビジネス7月15日号をご覧ください。
▼「コロナに効く」美容サロン経営者ら書類送検
▼日健栄協・矢島新理事長
「公的な役割として健康増進に注力」
▼機能性表示、スピルリナ由来など初の受理
▼アムウェイ「ニュートリライト」、アマゾンで発売
ほか
▼「常識を疑ってみる」第2回 本紙主幹・木村忠明
利き手/ジャーナリスト・後藤典子
▼新型コロナの重症化治療に天然物で臨床研究
▼米・ウォルグリーン、店内にクリニック設置を発表
▼製品の付加価値高める容器・包装
▼統計で見る機能性表示
▼薬機法改正・課徴金制度の運用
▼健康食品の広告・販売規制事例の分析と研究
▼健食製造機械
▼カプセル技術
▼スポーツ・筋力
▼血流改善素材
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