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「10分未満」の身体活動でも健康増進/福岡工業大学

福岡工業大学は、篠栗町などと共に実施している「篠栗元気もん調査」の研究にて、継続時間 10 分未満のMVPA(中高強度身体活動)の1日あたりの平均時間が長くなるほど要介護化リスクが低くなることが明らかになったことを発表した。

 

「篠栗元気もん調査」は、より良い介護予防事業を行うための知見獲得を目的として、福岡工業大学や篠栗町などが中心となって行われている調査で、三軸加速度計内蔵の活動量計により得られ た客観的なデータを用いることで、MVPA およびその継続時間が厳密に規定されている。その上でMVPA と 要支援・要介護認定との関連がより正確かつ詳細に評価されている点が、今回の研究の大きな特徴(オリジナ リティ)の一つである。

 

今回の研究は、平成23 年時点に65 歳以上だった1,678 人を対象として、調査開始時点でのMVPA とその後6年間の要支援・要介護認定との関連を検証を行った。

これまで、「健康増進のための 身体活動 」については、WHO(世界保健機関)によって「1回あたり10分以上継続すること」が推奨されてきた。国内でも多くの健康施策においてこの WHO の基準が採用されているが、高齢者にとって「1回 10 分以上 継続 」する身体活動 は心理的にも肉体的にもハードルが高い。また、各地で新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、健康増進 や要介護予防を目的とする各種教室の開催が中止になるなど、高齢者の健康維持のための活動は現在困難に直面している。

こうした中で今回の研究結果からは、感染予防対策を講じつつ日常生活の中でスキマ時間などを活用して少しずつでも中高強度の身体活動を行うことで要介護リスクを軽減できる可能性が明らかにされた。

今後は高齢者の健康づくりは毎日の行動を見直す「行動変容型」にシフトする必要があるとしている。

 

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