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手作り石けん」小ロット受注可/テクビューティーサプライ

2018.01.12

 テクノビューティーサプライ(埼玉県三郷市)は、昭和53年創業の高級化粧品の下請け製造会社で、工場は埼玉県三郷市内に構える(ISO9001取得済)。
 単に下請けというだけでなく、商品企画を行い、顧客が納得いくまで試作品を何でも作ることができる。
 基礎化粧品(ローション、クリーム、美容液、口紅、クレンジングなど)、石けん、ヘアケア(シャンプー、リンス、トリートメントなど)、ボディケア(ボディローション、ボディソープなど)、医薬部外品の製造を得意とする。
 石けんは「手作り石けん」として丁寧に作って小ロットから受けている。ほかにも肌に優しい弱酸性型石けんや新触感のクリームシャンプーなど独自開発品の提案を進めている。
 同社では天然由来の素材を用いた製品づくりを得意としている。その際の素材と素材の組み合わせの相性も熟知しているため、品質が高く、より肌に有効的な製品をつくることができる。

独自性の高い国産素材をラインアップ/ユニアル

2018.01.12

 ユニアル(東京都板橋区)は、豊富な食経験に裏打ちされた安全性と科学的エビデンスに基づいた機能性を両立する独自性の高い国産健康食品素材を原料供給・OEM供給している。
 昨年上市したシークヮーサー果皮抽出物「PMF90」は、排尿障害改善素材として既存の素材であるノコギリヤシと差別化できる新規性の高い素材として、提案を強化している。
 「PMF90」は、シークヮーサーの搾汁残渣から特許技術でノビレチンおよびタンゲレチンを高濃度で抽出した独自素材。ノビレチンおよびタンゲレチン90%以上(うちノビレチン50%以上)と高値のため推奨摂取量を抑えることができ、製剤上の負担にならないことが特徴だ。
 機能性については、男性の前立腺肥大に起因する排尿障害と女性の過活動膀胱による排尿障害の双方に対する有効性がマウスを用いた試験で示されており、頻尿や尿漏れなどの排尿障害を有する男女を対象としたヒト臨床試験でも排尿障害改善作用が確認されている。
 同試験では、被験者にシークヮーサー果皮抽出物を摂取させ、国際立腺症状スコアおよび過活動膀胱の指標スコアの変化を比較したところ、プラセボ群に比べて優位なスコアの改善を確認。夜間排尿の回数についても減少が確認された。
 愛知県および岐阜県産もみじエキスFDパウダーは、サプリメントとしては新規性が高く、なおかつ「和」素材としてのイメージも良いことから、既存のダイエット素材と差別化できる原料として提案を強化。
 有効成分としてアントシアニンを始めとするフィトケミカルを豊富に含有し、マウスを用いた試験で血糖値上昇抑制をはじめ、インスリン抵抗性改善、脂肪吸収抑制、体重上昇抑制、中性脂肪・コレステロール低下などの作用を確認した。
 そのほか、日本三大銘茶に数えられる埼玉県の狭山茶を使用した緑茶粉末「ヘルシーカテキン・イート茶」、抗ストレス・ブレインフードとしても注目される秋田県産ホップ粉末など個性豊かな国産新素材をラインアップしている。

黒ショウガの抗肥満作用に注目/丸善製薬

2018.01.11

 丸善製薬(東京都渋谷区)は健康食品向けとして黒ショウガ「ブラックジンジャー抽出物」の販売を行っている。通常の健康食品だけでなく、機能性表示食品として用途も増えている。年間供給量も増加傾向だ。
関与成分は「5・7‐ジメトキシフラボン」で、表示している機能は「筋肉をつくる力をサポート」「中高年齢者において加齢により衰える歩行能力の維持に役立つことが報告されています」(抜粋)などとである。
マウスを用いた研究では筋重量の測定が行われ、腓腹筋量、ヒラメ筋量の増加傾向を確認。前肢筋力の増強、ぶら下がり時間延長作用傾向も確認された。
また、作用メカニズムについてもマウス筋芽細胞を用いたin vitro試験で、ブラックジンジャーは筋芽細胞を増殖し、筋肉の分化に関連する遺伝子の発現を亢進。また、ミトコンドリアの合成等に関与するPGC-1αの発現も亢進したことを認めた。
ヒト試験では脂肪燃焼量増加、体脂肪減少を確認するなど幅広い有効性がわかっている。
そのため、抗肥満なども期待されていて、今後さらに研究も進めていく。
現在、標準タイプ及び水溶性タイプを揃えている。
啓もう普及を目的としたユーチューブでの動画も行っており、100万回再生(5月〜9月)突破するなど、認知度向上に努めている。

紅茶の摂取がストレス軽減に効果/オルトメディコ

2018.01.11

 オルトメディコ(東京都文京区)では早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構の高見沢菜穂子氏との研究で、紅茶がストレス低減効果を確認した。
 研究では日ごろストレスを感じている健常な成人日本人男性(男性10名、女性11名)を対象に、500mlの紅茶に相当する紅茶エキスカプセルを4粒ずつ朝・昼・晩の食前に摂取させ、自律神経機能と気分状態に対する影響を評価した。
 心拍測定による自律神経機能の評価では、自律神経機能のバランス評価の指標であるLF/HF比を低下させる傾向が確認され、気分プロフィール検査では、紅茶エキスカプセルの摂取により、緊張・不安といったネガティブな気分を有意に低下させることが確認された。

高齢者薬摂取対策で指針公表へ/厚労省

2018.01.10

 厚労省の「高齢者医薬品適正使用検討会」(座長=印南一路氏)が12月22日、行われた。高齢者の医薬品多量摂取で副作用のリスクも高いことから規制に向けた話し合いがなされてきた。今後、指針が発表される予定だが、高齢者の医薬品摂取量を減らすことで医療費削減に役立つと期待されている。
 医薬品摂取に頼らず、疾病予防対策の一つとして健康産業界では健康商材への活用の期待の声も多い。

プラズマローゲンの販促に注力/丸大食品

2018.01.09

 丸大食品(大阪府高槻市)は独自開発の健康食品向け原料、プラズマローゲン「鶏ムネ肉エキスDG」の販促について昨年以上に注力していくこととなった。
 鶏ムネ肉由来のプラズマローゲンとして平成28年秋に上市してから、着実に採用が決まっていて、その供給先は数十社レベルとなっている。 今年はさらに新規採用を増やすことを目指しつつ、生産体制についてもこれまで以上に大口にも対応できるように努めていく。
 プラズマローゲンは脳機能向けの天然素材として昨今、需要が高まっている人気素材である。
 現在、市場ではさまざまなプラズマローゲンがあるが、同社の鶏ムネ肉由来プラズマローゲンは10年以上の開発期間、そしていくつもの有効性研究を行ってきたことで機能面でも優れた素材と言える。長年の研究実績によって特許も複数揃えている。
 用途特許については「抗中枢神経系炎症剤」と「脳神経細胞申請剤」を取得済み。
マウスを用いた研究で脳の前頭野や海馬の脳内炎症の抑制作用、アルツハイマー病の発症原因としてアミロイドβたんぱくの蓄積抑制作用などを確認済みだ。
 さらに、昨年は「学習記憶能力増強剤」の用途特許を取得した。これは健常な哺乳動物が特定のプラズマローゲンを摂取することにより、健常な学習記憶能力が増強される点が認定された。
 ほかにも製造特許「鳥類ムネ肉から得られる機能性素材及びその製造方法」などがある。
昨年まで行われた有効性研究については健常人を対象としたヒト臨床試験結果を論文投稿した。健常な男女が「鶏ムネ肉エキスDG」配合カプセルを12週間連続で摂取することによる無作為化二重盲検プラセボ対照並行群間比較試験で脳機能改善効果が期待できる結果となった。当然、副作用などはなく、安全面や品質の高さが確認されている。
 なお、販売に関しては代理店のIHM(東京都品川区)が行っている。
 丸大食品では1月31日〜2月2日に行われる健康博覧会(東京ビッグサイト)に出展する。プレゼンテーションセミナーとして「プラズマローゲンの認知機能改善効果について」(丸大食品・中央研究所担当者)と題して二度行う予定だ。日程は以下の通り。
。鰻遑械影(11時40分〜12時10分)
■卸遑夏(11時40分〜12時10分)

ヒハツエキスが3件目の特許取得/丸善製薬

2018.01.09

 丸善製薬(東京都渋谷区)は、独自素材のヒハツエキスについて「Tie2活性化剤、血管の成熟化剤、及び血管の安定化剤、並びにTie2活性化用飲食品」(特許番号:6246859)として12月12日に特許を取得したことを発表。同素材に関する特許は今回で3件目となった。
 Tie2の活性が低下すると毛細血管内の壁細胞と内皮細胞が剥がれ、隙間から栄養分や老廃物が漏れ出すことが分かっている。一方、植物にはTie2を活性化させる成長因子・アンジオポエチン-1と似た働きを持つ成分があり、摂取することで毛細血管の構造を安定化することが示唆されている。
 同社では「ヒハツエキスおよびすでに特許を取得済みのスターフルーツ葉エキス、コロソリン酸が持つTie2活性化作用と血管の構造安定化させる働きを通じ、健康な毛細血管の維持に役立つ商品開発の支援を積極的に進めていく」と意気込んでる。

「ヒトケミカル」が運動機能を向上/コサナ

2018.01.05

 コサナ(東京都中央区)は12月19日、「運動と栄養によるスポーツパフォーマンスの向上」をテーマに消費者向けセミナーを開催。同社の寺尾啓二社長はスポーツパフォーマンスの向上に必要な要素として々鎧晴臭▲┘優襯ー産生促進6變倭強の3点を挙げ、それぞれに対する機能性食品のエビデンスを紹介した。
 抗酸化作用については、マヌカハニーに含まれるシリング酸メチルは優れた抗酸化作用を持ち、実際に運動パフォーマンスを向上することが分かっている。さらに、α‐オリゴ糖と合わせたマヌカオリゴパウダー(MAP)とすることで、さらに抗酸化活性が向上するとの研究結果も報告した。
 生体内でのエネルギー産生については、CoQ10、R体α‐リポ酸、L‐カルニチンなどの成分が大きく関わっているが、どちらも安定性や吸収性が悪いことが難点であった。
しかし、γ‐オリゴ糖で包接することでR体α‐リポ酸の安定性を高めるとともに、CoQ10の水溶性を格段に高めることができ、ヒト臨床試験では持久力の向上や疲労回復などの機能性が確認されている。同社ではこれらの成分を「ヒトケミカル」と定義し、5大栄養素と食物繊維を合わせた「8大栄養素」として提唱している。
 筋力増強については、ウルソール酸の筋肉増加作用や、クルクミンの抗疲労作用・筋肉損傷抑制作用を紹介。どちらもγ‐オリゴ糖で包接することで吸収性が高まるため、より高い効果が期待できるとした。

AHCCが「鼻咽頭症状」を改善/アミノアップ化学

2017.12.26

 アミノアップ化学(札幌市清田区)は主力のAHCC(キノコ菌糸体由来の活性化糖類関連化合物)に関する新たな研究結果を9月に行われたヨーロッパ臨床栄養代謝学会で発表した。
 この研究は帝京平成大学と共同で行われたもので、二重盲検プラセボ対照比較試験として行われた。早期健康チェックで1項目でも該当した成人23人(20〜24才)を対象によるもので、 AHCC(3g/日)かプラセボを14日間摂取後にAHCC摂取群は鼻症状の改善が明らかになった。
また、副交感神経指標の心拍の高周波成分に抑制傾向が見られたため、鼻症状改善の機序として自律神経の関与が示唆された。さらにAHCCの摂取によって、粘膜免疫能の指標である唾液中の分泌型免疫グロブンA量に増加傾向がみられ、AHCCが免疫系に作用する可能性が示唆された。

差別化素材を用いたOEM提案を推進/シンギー

2017.12.25

 シンギー(東京都千代田区)は、オットセイ骨格筋加水分解物含有食品「大精軍〜夜の陣〜」を薬局などで販売するとともに、OEM提案に力を入れている。
 同品は、オットセイ骨格筋加水分解物をはじめ、鎖陽、ニクジュヨウなどの東洋ハーブを配合。体感が高いことや差別化しやすいことに加え、OEMではスピード感のある商品開発が支持され、引き合いが増えている。
 また、発売開始から20年を超える関節対応のロングセラー商品で、漫画家の里中満智子氏も長年愛用しているアリ加工食品「エイエヌティー」も、顧客からは“関節が元気になる”をキーワードに強壮商材としてのOEMの問い合わせも見られるという。
 同社では、現代人のニーズに合わせた漢方素材を用いたOEM提案を推進。差別化、スピード感などが支持されている。

新たな有機素材を続々上市/テルヴィス

2017.12.22

 多数の有機素材を取り揃えるテルヴィス(東京都中央区)は、新たにペルー産「オーガニックサチャインチナッツ」「オーガニックカカオニブ」の供給をスタートした。
サチャインチナッツは、オメガ3、9種すべてのアミノ酸、ビタミンE、食物繊維など豊富な栄養素を含むスーパーフード。同社が供給する差チャインチナッツは、ロースト品のため香ばしく、一般的なサチャインチナッツに比べて「くさみが無く食べやすい」と好評だ。グルテンフリーな点も好まれている。
カカオの胚芽部分であるカカオニブは、ポリフェノールのほか、ときめきホルモンとも呼ばれるフェニルエチルアミン(PEA)、ビタミン・ミネラルなどの栄養素が含まれる。スムージーやヨーグルトなどに配合するなど用途は多彩である。
同社ではそのほかにも、整腸作用を持つ有機アガベイヌリンや低GIを特徴とする有機アガベシロップなどの原料供給・OEMとともに、有機JAS認定「とろりーのイタリアンスムージー」や「有機レモン果汁」といった人気製品も多数取り扱っている。

グルコサミンの機能性表示届け出の経緯などを報告/薬健研勉強会

2017.12.20

 薬業健康食品研究会の平成29年度機能性食品勉強会が大正製薬にて開催され、一般社団法人健康食品産業協議会小田嶋氏、甲陽ケミカル鶴田氏らが講演を行った。
 鶴田氏は「グルコサミンの現状と将来」と題し、機能性表示制度の最重要ポイントや自社製品グルコサミンの機能性表示食品の撤回、スポーツにおける骨・関節ケアの必要性について講演を行った。消費者庁へ機能性表示食品の届出申請を行った際「特定保健用食品(以下、トクホ)より厳格であってもよいが、トクホより緩和されるということがあってはならない」と消費者庁から話を受け、計4回の届出を経て登録公開に至った経緯から「安全性・研究レビュー・作用機序」が届出書類の最重要ポイントだと語った。
 自社取り扱い製品(グルコサミン〈A139〉・コーヨーグルコサミン〈A147〉)の届出撤回を事例に、機能性関与成分名称の注意点として、撤回理由は「機能性関与成分名称変更」であり、機能性表示届出制度では機能性表示関与成分名は「食品衛生法の名称ではなく、研究レビュー採用論文中の化学物質名で記載しなければならない」ためであったと説明を行った。なお、「関与表示成分名は変更届では行うことが出来ず、撤回をしなければならない」と語り、届出書類、登録公開、撤回に至るまでの過程を現場視点から発信した。

アミノ酸の健康効果に関する研究データを報告/第7回アミノ酸原料セミナー

2017.12.19

 味の素ヘルシーサプライ(東京都中央区)は12月4日、第7回アミノ酸原料セミナーを開催した。
 「健康に対する新規アミノ酸製剤の可能性」と題したセミナーでは、20種類のアミノ酸から数種類を組み合わせ、免疫向上、胃の運動機能改善、疲労感軽減、金タンパク質合成促進の4つの健康課題にアプローチできるアミノ酸製剤が紹介された。
 胃の運動機能改善ではアルギニンとグルタミン酸を組み合わせた「Amino A&G」が胃もたれや食欲不振、食べる量の正常化に有効であるとの研究データが報告されている。
このほか、「高齢者の食生活と健康への影響について」と題したセミナーでは消費者の食卓写真調査を行った結果が発表された。調査では食欲、体力のあるシニアは栄養過剰による肥満、生活習慣病が健康課題となり、食欲、体力が減退する75歳以上のシニアでは栄養不足、筋力不足、低骨密度が健康課題となることが明らかになった。高齢者のための適切な栄養摂取のポイントとして、セミナーでは肉や魚、卵、大豆など、十分なたんぱく質の摂取をあげ、乳製品やサプリメントの活用もロコモ予防に有効であることが紹介された。

肌・毛髪などアンチエイジング効果を紹介/第2回レスベラトロール研究会

2017.12.18

 レスベラトロールに関する研究の情報をまとめ正しい情報の拠点となり、研究についての交流・議論を深める場として昨年発足した「レスベラトロール研究会」の第2回目の研究会が11月11日都内で開催された。
 講演では、Y,sサイエンスクリニック広尾の日比野佐和子統括院長による「見た目のアンチエイジング〜美肌のためのレスベラトロール〜」、大阪大学大学院医学系研究科の森下竜一教授による「レスベラトロールとアンチエイジングライフ〜体の内側からのエイジングケア〜」が披露された。
 日比野氏は、レスベラトロールの3つの美容の働きとして、「『ハリ』アップ・『潤い』アップ・『シミ』減少」を挙げ、美肌の領域においては嬉しい素材であることを紹介。また、森下氏は、レスベラトロールの効果として、抗酸化力&カロリー制限、血管力を高める、代謝改善・脂肪蓄積抑制、脳(心)の健康維持を挙げ、体の内側からのアンチエイジングによる肌・毛髪・骨格・表情といった見た目の美しさにつながることを説明した。

MSM、美容用途でも拡販へ/CICフロンティア

2017.12.14

 CICフロンティア(東京都港区)は、世界トップシェアのMSM原料「Opti MSM」を日本市場で展開しており、ロコモ予防、関節対応素材として採用が増えている。このほど、同素材の製造元である米国バーグストロームニュートリション社が、MSMの経口投与や塗布によって、しわの減少や肌水分量が増加するといった美肌に関する臨床試験結果を公表。CIC社ではこうしたデータをもとに、MSMの美容分野での拡販にも努めていく。
MSMの経口投与による二重盲検プラセボ対照試験では、20人の被験者がMSM3g/日またはプラセボを16週間摂取。その後、専門家の目視によるグレード判定、機器分析、被験者の感じ方(自己評価質問票)で有効性を評価した。
専門家によるグレード判定では、MSMを摂取した被験者の100%で目尻のしわの減少、82%でしわ全般の減少がみられた。また、機器(カメラ撮影等)による分析では、MSM摂取の被験者全員で全しわ、しわの長さ、程度の減少がみられ、全しわの平均減少率が38%、深じわの減少率が67%、水分量においても平均23%の改善がみられた。被験者による自己評価質問票でも、被験者の91%が目尻のしわの治療を良いものと感じ、82%が小じわやしわについても良い印象を持たれた。
MSMの局所塗布による臨床試験では、43〜63歳の白人女性11人にMSMを15%配合したジェルを8週間にわたり塗布してもらい、その後、画像解析によるしわの解析、機器を用いての皮膚水分と肌荒れを測定した。
その結果、8週間で平均70・35%のしわが減少し、最大減少率は81・28%だった。肌荒れについても約30%軽減し、皮膚水分も37%増加した。また、安全性に関しても、皮膚刺激性または皮膚感作性を示さないことを確認している。

第2四半期売上76%増加の189・3億円/オイシックスドット大地

2017.12.13

 食事宅配サービスなどを運営するオイシックスドット大地(東京都品川区、☎03・6867・1149)は11月13日、平成30年3月期の第2四半期決算を発表。売上高は前年同期比76・7%増加の189億3500万円、営業利益は12・3%減少の2億3700万円を記録した。
 主力の宅食事業「Oisix」では、定期宅配サービスの会員数が前年度末から1万8468人増加の15万5827人に到達するなど、計画を上回るペースで推移。同事業の売上高は114億7409万円、セグメント利益は13億9201万円となった。
 一方、今年3月末に子会社化した「大地を守る会」の宅食事業は、前年度末から会員数が2458人減少の4万3687人となり、売上高は54億8717万円、セグメント利益は9億366万円だった。

EC-12、エビデンス武器に販路拡大/コンビ

2017.12.12

 殺菌乳酸菌のトップブランド「EC-12」、殺菌ビフィズス菌「BR-108」を供給するコンビ(さいたま市桜区)は、腸内細菌叢の改善や免疫機構を介した整腸効果の作用メカニズムを解明するなど、多数のエビデンスを強みに販路を拡げている。
 「BR-108」は、母乳栄養児から発見されたビフィズス菌。EC-12で培った製造技術を活用して殺菌処理し1gあたり1000億個に調整した。
 インフルエンザウイルス感染症の症状緩和効果を検証した研究では、インフルエンザウイルスを経鼻摂取したマウスに1日2回サンプルを経口投与したところ、感染3日目後の肺及び気管支肺胞洗浄液のウイルス量が有意に減少した。NK細胞活性化や花粉症抑制効果、腸内細菌叢改善効果などに対しても研究データを持つ。
 「EC-12」は免疫活性に優れ、1日200咫紛歐遙横娃芦個)の摂取で腸内のビフィズス菌の占有率増加や便通改善効果が確認されている。

第21回トレハロースシンポジウムを開催/林原

2017.12.11

 でんぷん由来の多機能糖質・トレハロースを製造・販売する林原(岡山市北区)は11月16日、「第21回トレハロースシンポジウム」を東京・御茶ノ水で開催。今回は、トレハロースの研究・開発に関わる専門家による細胞防御機構や食品の品質保持機能などの講演に加え、特別企画としてトレハロースを使用している食品メーカーや洋菓子店の製品が紹介された。
 林原・糖質事業本部の池上庄治氏は、「トレハロースで食品の品質をコントロール!」と題して米飯やめんを中心に、でんぷんの老化抑制や麺の茹で時間短縮、たんぱく質の変性抑制、水分の保持、変色抑制など食品の品質保持・向上に関する機能を解説。「トレハロースはでんぷん以外にも様々な調理食品に採用されており、製品開発や研究に利用して欲しい」とした。
 その他の講演では、京理科大学薬学部の樋上賀一氏が「トレハロースの細胞防御機構」をテーマに、今年のノーベル賞受賞で注目されたオートファジーとトレハロースの関係を解説したほか、「豚精子の凍結保存におけるトレハロースの有効性」、「毛髪内タンパク質の変性・凝集を抑制するトレハロースの化粧品への応用」、「抗がん剤投与ラットにおけるトレハロースの口腔粘膜炎予防効果」など、最新の研究成果が報告された。
 講演の間に行われた特別企画では、フリーズドライフルーツや洋菓子、乾麺などのトレハロース採用品を紹介。フリーズドライフルーツなどを販売するケイ・エイム・ナチュラル(青森県田舎館村)の平俊隆社長は「果物をフリーズドライにする場合、栄養成分は残るが香りなど低分子の成分が飛んでしまうのが単店だった。一方、素材の前処理にトレハロースを使うと風味が残り、酸化による褐変を防ぐため酸化防止剤も不要になる」と有用性を訴えた。
同社の森下治社長は「トレハロースの製造キャパシティは年間5万トン弱まで達し、設備投資から次のステップへ進む時期に来た。今後も産業界と協力しながら皆様の生活に貢献したい」と抱負を述べた。

J‐オイル、健食事業撤退へ/「豊年 大豆レシチン」など来年6月メドに終売

2017.12.08

J‐オイルミルズ(東京都中央区、筍娃魁Γ毅隠苅検Γ沓隠娃魁砲錬隠鰻遑横影都内で、2018年3月期第2四半期(4月1日〜9月30日)決算説明会を開催した。
この中で、「油を究めて幸せを創る2020」をスローガンとする第五期中期経営計画の説明があり、オリーブオイル市場の拡大など油脂における高付加価値領域拡大に取り組むとともに、構造改革・経営基盤強化といった事業戦略の一つとして、健康食品事業からの撤退を発表。同社の八馬史尚社長は、長年の愛好者のいる商品もあるとした上で、2018年6月をメドに「豊年 大豆レシチン」も含め全商品を終売するとした。

【今月の紙面から】機能性表示食品届出受理件数トップはファイン

2017.12.07

2017年(1月1日〜12月1日現在)機能性表示食品受理件数の1位は、ファイン(大阪市東淀川区)で64件に達した。機能性関与成分、機能性表示も多彩で、サプリメント形状が30商品、その他の形状が34商品ある。
同社は一般のサプリメントや健康食品に加えて、「機能性表示食品シリーズ」「LOHASoup;カラダにやさしいスープシリーズ」「ファインスーパーフードシリーズ」の3ラインアップを強化しており、店頭を中心に展開している。その他の形状の機能性表示食品は、スープやスーパーフードを使ったスムージーなどだ。
同社は9月にも機能性表示食品7製品を新発売している。イチョウ葉エキス粒(記憶力の維持)、アイビタン(眼のピント調節と疲労感)、非変性コラーゲンUC-供覆劼挟慇瓩僚斉霎)、還元型コエンザイムQ10(疲労感の改善)、GABA(血圧の低下)、RW(血圧の低下)、メタコーヒー(血糖値上昇抑制)だ。
同社の佐々木社長は今年、新商品発表会で「ファインの商品は機能性表示食品に合致するものが多く、これらを機能性表示食品に切り替えていくのはメーカーとして自然な取り組みだ。今後さらに伸びていく機能性表示食品をお客様にどのようにアプローチできるかが重要だ」と挨拶している。
こうした戦略で機能性表示食品受理件数1位となっている同社は、機能性表示食品の製造・届出の豊富なノウハウを持っているため、OEM製造の依頼が増えているという。
「月刊H&Bリテイル」12月号紙面より)

「機能性表示食品・市場創造大賞」受賞商品発表/「月刊H&Bリテイル」

2017.12.06

ヘルスビジネスマガジン社は、機能性表示食品制度の認知向上と生活者への健康情報の啓発に寄与したヒット商品を表彰する『機能性表示食品・市場創造大賞2017』を実施し、「月刊H&Bリテイル」12月号紙上にて受賞商品を発表しました。
従来は生活者認知の低かった素材・成分の健康機能を広く啓発した商品に贈られる『価値創造賞』には江崎グリコ「BifiXヨーグルト」、カゴメ「カゴメ野菜ジュース」が、商品を通じた新たな健康習慣の提案を顕彰する「新習慣普及賞」にはSBIアラプロモ「アラプラス糖ダウン」、ビタリア製薬「歩コレシピ」が選ばれるなど、受賞商品一覧には2017年の市場を盛り上げた商品が顔を揃えました。
「月刊H&Bリテイル」12月号では、受賞商品の選評、各社授賞コメント、2017年年間売上ランキングをご覧いただけます。

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天然青色素「リナブルー」SNS映えで認知拡大/DICライフテック

2017.12.04

DICライフテック(東京都中央区、☎03-6733-5540)は、微細藻類・スピルリナから抽出した天然系青色素「リナブルー」の提案に力を入れている。今春からは、加工食品メーカーや外食産業などBtoBの販売に加え、自社製品【写真】の販売をスタート。同素材の青色を用いた料理がインスタグラムやフェイスブックなどのSNSに投稿されたことで認知度が急上昇し、好調な売り上げを見せているという。

MLM大手・フォーデイズが特商法違反/消費者庁

2017.12.01

 消費者庁は11月24日、核酸飲料「ナチュラルDNコラーゲン」などを販売するMLM大手・フォーデイズ(東京都中央区)に対し、特定商取引法違反で平成29年11月25日から30年5月23日まで6か月間の一部(新規勧誘、申込受付および契約締結)業務停止命令を行った。
 違反と認定された行為はヾ誘者が勧誘に先立って同社の名称や勧誘をする目的である旨、商品の種類を明らかにしなかった(氏名等不明示)、勧誘者が本件商品にそのような効能が無いにも関わらず「これを飲んだら目が治ります」、「ガンが治った人もいる」などと商品の効能について不実のことを告げた(不実告知)の2点。
 同時に、)楫鐓ι覆鮃愼した者に対し、病気の治療や予防などの効能はない旨を、平成29年12月25日までに通知し、その通知結果を消費者庁長官に報告すること∈2鵑琉稟森坩戮糧生原因を調査分析の上検証し、その結
果を消費者庁長官まで報告すること0稟森坩戮虜独防止策およびコンプライアンス体制について、取引を再開する1か月前までに、消費者庁長官まで文書にて報告すること(抜粋)の3点が同社に対して指示された。
 業務停止命令を受けたフォーデイズは、同社代表取締役社長の和田佳子氏名義で「一部業務停止命令等に関するお知らせとお詫び」と題した文書を同社ホームページで公開し、「弊社では今回の処分を真摯に受け止め、コンプライアンスの改善を徹底し、再発防止に努めて参りますので、今後ともよろしくお願いします(抜粋)」とコメントしている。

遺伝子組換え「不分別」存続へ/消費者庁

2017.11.30

 消費者庁は11月16日に第6回遺伝子組換え表示制度に関する検討会を開催し、「遺伝子組換え不分別」表示の扱いや、「遺伝子組換えでない」表示をするための要件などを議論した。
 遺伝子組換えの有無については、従来IPハンドリング(分別流通管理)の実施の有無で「遺伝子組換え」「遺伝子組換えでない」もしくは「遺伝子組換え不分別」の表示が行われているが、消費者からは「『遺伝子組換え不分別』の意味が分かりにくい」という意見が多く、消費者から事業者への問い合わせが多いことも消費者庁のヒアリング調査で明らかになった。
 消費者庁は対応策として 岼篥岨卅抜垢不分別」に代わる、より実態を反映した分かりやすい表示を行う◆嵒塋別」を廃止し、「遺伝子組換え」「遺伝子組換えでない」の2区分にする、の2案を提案。
 消費者側の委員からは「遺伝子組換えかどうか分からない、という表示はあり得ない」「分別管理をしていないものは『遺伝子組換え』に分類すべきでは」との意見も出たが、業界側の委員からは「完全に分類するのは現実的に難しい」「不分別の中には非遺伝子組換えのものも含まれるため、一概に遺伝子組換えと見なすのは、かえって消費者に誤認を与える」といった意見もあり、「現行の表示が分かりにくいのならば、『不分別』の意味を消費者に啓もうすべき」といった声も聞かれた。
 いずれにせよ、今後の落としどころとしては、より消費者に分かりやすい表示方法の模索が落としどころとなりそうだ。
 なお、次回の検討会は12月18日の14時を予定している。

「バイオブラン」の抗がん作用に関する包括的研究が論文発表

2017.11.29

 大和薬品(東京都世田谷区)は、免疫賦活・抗腫瘍に関してヒト臨床試験を含む数多くのエビデンスを有する米ぬかアラビノキシラン「バイオブラン」を販売している。
原料供給・OEMのほか、自社製品を医科向けルートなどで販売しており、世界50か国以上での販売実績を持つ。
「バイオブラン」は、米ぬか由来の水溶性食物繊維・ヘミセルロースBに、シイタケ菌糸体「DAIWA‐A95菌」由来の酵素で吸収性を向上させた独自素材。
これまでに研究論文を約60報、学会発表140件以上を積み重ねており、豊富なエビデンスと体感性の高さが高く評価されている。
最近では、オーストラリアの研究者が論文や文献30報および2件の学会発表概要を用いてバイオブラン(MGN‐3)の機能性に関するシステマティックリサーチを実施し、現地の学術誌に論文が掲載されている。
同論文では「MGN‐3ががんの従来療法を補完する効果的な免疫調整物質であることは、十分なエビデンスによって裏付けられている」と結論付けられており、「バイオブラン」の有用性に関して、第3社による包括的な論文が発表されたのは本件初めてとなる。
同社では、来年7月1日に「バイオブラン研究会 2018年国際大会」の開催を予定しており、今後もさらなる機能性の究明とその認知拡大に努めていく方針だ。

プロテオグリカンで膝関節への機能性を確認/日本薬品

2017.11.28

 日本薬品(東京都中央区)は、サケ由来プロテオグリカン素材を供給している。
規格はプロテオグリカン40%以上、非変性の況織灰蕁璽殴鵤苅亜鶲幣紂▲廛蹈謄グリカン複合体として80%以上。
千葉大学薬学部とともに開発した、細胞外マトリックスにおけるプロテオグリカン構造が壊れることのない抽出製法で製造されている。
プロテオグリカン複合体40mg摂取群30人とプラセボ摂取群30人に分けて12週間摂取させたヒト試験では、プロテオグリカン摂取群はJOAスコア、JKOMスコア、VASアンケートなどが有意に改善し、膝関節への効果が明らかになった。
また、今年イタリアで行われた国際プロテオグリカン学会では、サケ由来プロテオグリカンに関する新たな知見を発表している。

アリ加工食品で差別化OEMを推進/シンギー

2017.11.27

 シンギー(東京都千代田区)は、差別化できる関節対応商材として、アリ加工食品のOEM提案に力を入れるとともに、自社商品「エイエヌティー」を薬局薬店などで販売している。
 同品は、中国衛生部が食用として認可する「擬黒多刺蟻(ぎこくたしあり)」を使用。亜鉛、セレン、マグネシウムなどを豊富に含み、体感が高いことなどが支持され、発売開始から20年を超えるロングセラー商品となっている。また、漫画家の里中満智子氏も長年愛用している。
 擬黒多刺蟻は、一般的な蟻の10倍以上の力を持ち、自重の400倍の物を持ち上げ、1700倍の重量を引く足腰を持っている
 また、同社では毎日のウォーキングを楽しみたい人、軽やかな毎日を送りたい人などに向けて開発したナマコとアリを中心に13種類の素材を配合した「万歩軽(まんぽけい)」も販売しており、アリやナマコといった差別化素材を用いたOEMにも対応する。

ガン患者対象試験で論文発表/アイ・ティ・ビ・エス

2017.11.24

 オタネニンジン果実健康食品のパイオニア、アイ・ティ・ビ・エス(東京都荒川区)は「參壽惠(さんじゅけい)」シリーズの販売ならびにOEMを手がけている。
25種以上のジンセノサイド、サポニン配糖体、ビタミン、ミネラルなど豊富な栄養素を含むオタネニンジンは中国で古くから強壮や不老長寿を目的に用いられてきた。特にその果実は根に比べて5倍以上のサポニンが含まれており、なかでも体の抵抗性を上げるサポニンReは根よりも20倍以上含まれることが明らかになっている。
 東邦大学医学部による研究では、ガン患者205例にオタネニンジンサポニンを3週間〜1年経口投与した。その結果、放射線照射による消化器系損傷での食欲不振改善、赤血球、白血球および血小板が正常値に戻り、完治が早くて3週間、長くて1年で終了。「朝鮮人参果実サポニン成分によるシスプラチン毒性に及ぼす抗酸化作用」として日本癌学会で発表された。
「參壽惠」シリーズはサプリメントやドリンク、アイスクリーム、石けん、化粧品など多数のラインアップを揃える。
 今年リニューアルしたドリンク「參壽惠プレミアムサンブロシア」は、オタネニンジン果実エキスにフィッシュコラーゲン、セラミド、エラスチンなど多彩な抗酸化美容成分を配合した。従来品と比べてカロリーは約半分、糖質は3分の2カットし、すっきりと飲みやすい。販路は通販や温泉施設など。引き合いは好調だ。
 「參壽惠 惠露ジェル」はサザンカオイルやアロエエキス、ヒアルロン酸といったこだわり原料を使用したオールインワンジェル。パラベン、鉱物油、シリコン、石油由来活性剤、着色料、合成香料不使用のため子どもや肌のトラブルを持つ人も安心して使用できる。
 OEMでは新たにチョコレートやハミガキ粉の処方も開発した。そのほかサプリ、化粧品、一般食品など顧客の要望に幅広く対応可能だ。
 「天然成分でここまで免疫力を高めるのはオタネニンジン果実しかない」(同社)として、今後も積極的に提案を進めていく。

β-クリプトキサンチンの機能性を紹介/日本みかん農協

2017.11.22

 日本みかん農協は10月26日、都内のレストランで「みかんプレスセミナー」を開催。みかんに含まれるβ-クリプトキサンチンの健康効果の報告、みかんを用いたスイーツの試食会が行われた。
 講演では、アドバイザリーボード「フルーツ広場」コーディネーター補佐の矢野昌充氏(元農業研究機構果樹研究所研究員)が登壇。温州みかんなど柑橘類に特徴的に多く含まれるβ-クリプトキサンチンが、骨粗しょう症、糖尿病、肝機能異常症、動脈硬化症、脂質代謝異常症などの発症リスク低下に役立つことを紹介した。
また、三ヶ日みかんのような機能性表示みかんを、次世代型の「ヘルシーフルーツ」と称し、機能性表示食品で健康効果を宣伝することができるようになったことで、従来のビタミンCや食物繊維などとともに、温州みかんの健康効果に関する研究成果を、消費者の健康増進に役立てていきたいとした。
なお、スイーツは、東京・表参道のレストラン「エノテカ リヴァ・デリ・エトゥルスキ」オリジナルの「みかんのムース キャラメルのソースとみかんのジャム添え」がふるまわれた。

「サラ牛」開発経緯など語る/第10回サラシア属植物シンポ

2017.11.21

サラシア属植物普及協会主催「第10回サラシア属植物シンポジウム」が東京・信濃町の明治記念館で行われ、吉野家ホールディングスの梶原伸子氏が機能性表示の牛丼として話題になった「サラ牛」の開発経緯を語った。
 梶原氏は「日本人の外食・中食率50%近く、健康寿命の延伸に向けて健康にプラスとなるメニューの開発は外食産業において重要な課題である」とし、「牛丼は『高カロリーで栄養過剰につながるのでは』とのイメージもあるが、炭水化物・たんぱく質・脂質ともに一食分の3分の1以下であり、牛丼は白米単体で食べるよりも血糖値の上昇を抑制するとのデータもある。そこで、機能性関与成分を配合することで、さらに強力な食後血糖値上昇抑制作用を有する牛丼の具が開発できると考え、
サラシアエキスおよび難消化性デキストリン配合の牛丼の具で試験をおこなったところ、サラシア群では血糖値の有意な上昇抑制作用が確認されたため、『サラシア入り牛丼の具』の開発に至った」と経緯を説明。
 「サラシアエキス末は渋み・苦みがあるため、有効量を配合しながら100年愛されてきた吉野家の牛丼の味を壊さないよう調味液組成と配合タイミングを検討し、最終的に味・風味に違いの無い製品を完成させた」と語り、「これまでの冷凍牛丼より100円以上高い商品ではあるが、食事で血糖値対策ができるユニークな商品として喜ばれている。今後も食事による生活習慣病の予防に向け、商品力の強化と啓もうに努めていきたい」と意気込んだ。
 そのほか、シンポジウムでは吉川雅之会長(京都薬科大学名誉教授)が10周年記念講演として「大地のささやきを聴く‐サラシアの科学‐」とのテーマでサラシアに関する研究の歴史や有効成分の特定、安全性・機能性に関する研究を紹介したほか、特別講演として糖尿病治療を行う医師の池上博司氏(近畿大学医学部内分泌・代謝・糖尿病内科主任教授)が糖尿病治療の最前線や問題点を語り、血糖値上昇予防に関するデータを持つサラシア属植物に期待を寄せた。

第6回ヘルスアカデミーを開催/DSM

2017.11.20

DSM(東京都港区)は2日、健康食品メーカーなどを対象に最新の情報を提供する「第6回DSMヘルスアカデミー」を開催。「健康を科学する:テクノロジーとの融合」をテーマに行われた今回は、「パーソナライズド・ニュートリション」など最先端技術やビジネスモデルが普及し始める中、健康産業とテクノロジーの融合について、海外の事例を交えながら講演が行われた。
 講演では、DeNAライフケアサイエンスの石田幸子氏が「DeNAが目指すヘルスケアビジネス」とのテーマで日本初の自宅でできる遺伝子検査「マイコード」に関する取り組みを報告したほか、流通大手・イオンによるヘルスケアへの取組などが発表された。
 同社の中原雄司社長は「2050年には世界の人口が90億人に達すると言われる中、科学と技術、機能素材を通してどのように問題を解決していくかがこれからの課題」とし、「私達の技術を生かし、地球のサステナビリティ(持続的可能性)に貢献していきたい」と抱負を述べた。

消費者庁・赤課長が機能性表示制度で講演/社福協フォーラムで

2017.11.17

一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会(社福協)は1日都内で、「アジアにおける機能性表示〜日本の機能性表示食品の今後〜」をテーマに、「第41回社福協・健康食品フォーラム」を開催。業界関係者ら約120人が出席した。
 この中で、「日本の機能性表示食品の現状」について、消費者庁・食品表示企画課の赤暢彦課長が登壇。「事業者による届出資料の提出後、消費者庁が不備指摘を行うまでの所要日数について、平成30年度末時点に、55日を上回らないこと」「届出資料の入力項目について、事業者による入力が必要な項目数を20%削減すること」といった届出手続の運用改善目標及び届出資料の簡素化目標を紹介した。
 また、機能性表示制度について赤氏は「消費者と事業者がwin‐winとなる制度」、国際的な視点から「国境の垣根にとらわれない汎用性の高い制度」にしていきたいと述べた。
 フォーラムではこのほか、「東南アジアにおける食品とサプリメントの健康栄養強調表示」「韓国の健康機能食品制度」についての講演が行われた。

30周年式典で鰐渕氏ら講演/日本プロポリス協議会

2017.11.16

一般社団法人日本プロポリス協議会(東京都中野区)は11月8日、1987年の設立から30周年を記念する式典を開催。同日行われた記念講演では、大阪市立大学大学院医学研究科の鰐渕英機氏が「動物実験モデルを用いたプロポリスの影響評価」との演題でプロポリスの安全性に関する最新研究を報告した。
 プロポリスの安全性について数多くの動物試験を実施してきた鰐渕氏は、ブラジル産エタノール抽出グリーンプロポリス(EEP)の2年間がん原性試験をはじめ、多臓器発がん、炎症性大腸発がん、膀胱における発がんに関する試験などの研究成果から、EEPには抗炎症作用による大腸がん抑制作用と自然発生腫瘍の発生抑制および延命作用が示唆される一方、ヒトの摂取による発がん性は無いと結論付けた。
また、同協議会品質規格委員の田澤茂実氏は「プロポリス協議会の30年のあゆみ〜時代の変遷とプロポリスに関わる出来事を振り返りながら〜」とのテーマで講演。
 田澤氏は「当協議会はプロポリスの取り扱いや適切な表示、管理製造に関する研鑽や自主基準の策定など、業界の健全な発展を目的に設立された。現在ではプロポリスの有効性に関する論文が2600報を超え、その内容も抗がんだけでなく、口腔ケアや脳機能、抗ロコモなど幅広くなっている」とこれまでを振り返り、「一方的に伝えられる情報社会の中で、正しくプロポリスの情報を伝えていくことが重要だ」との見解を示した。

認知機能での機能性表示に向けた取組み紹介/第16回PS研究会

2017.11.15

健康・長寿研究談話会(東京都中央区)は11月2日都内で「第16回ホスファチジルセリン研究会」を開催。この中で、大豆由来PS(ホスファチジルセリン)の機能性表示について、ビーエイチエヌの野崎勉氏が取り組みを報告した。
 野崎氏は、PSにおける脳機能のSR(システマティックレビュー)内容を説明するとともに、届出状況に関して2016年3月からの計7回にわたる消費者庁とのやり取りなどを紹介。年内受理を切望した。
 研究会ではこの他、日本水産の柳本賢一氏が「EPA高含有魚油の新規機能性領域研究」と題し、EPAのスポーツ領域への研究動向を披露。また、特別講演では「食事成分と腸内細菌が形成する免疫環境の理解と健康・長寿研究への展開」と題し、國澤純氏(国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所)が登壇した。

第6回ヘルスアカデミーを開催/DSM

2017.11.14

DSM(東京都港区)は2日、健康食品メーカーなどを対象に最新の情報を提供する「第6回DSMヘルスアカデミー」を開催。「健康を科学する:テクノロジーとの融合」をテーマに行われた今回は、「パーソナライズド・ニュートリション」など最先端技術やビジネスモデルが普及し始める中、健康産業とテクノロジーの融合について、海外の事例を交えながら講演が行われた。
 講演では、DeNAライフケアサイエンスの石田幸子氏が「DeNAが目指すヘルスケアビジネス」とのテーマで日本初の自宅でできる遺伝子検査「マイコード」に関する取り組みを報告したほか、流通大手・イオンによるヘルスケアへの取組などが発表された。
 同社の中原雄司社長は「2050年には世界の人口が90億人に達すると言われる中、科学と技術、機能素材を通してどのように問題を解決していくかがこれからの課題」とし、「私達の技術を生かし、地球のサステナビリティ(持続的可能性)に貢献していきたい」と抱負を述べた。

トルコの子会社が飲料水製造会社を買収/ダイドーグループHD

2017.11.13

ダイドーグループホールディングス(大阪市北区)は10月16日、トルコ共和国の子会社・Della社が、同じくトルコに拠点を置くMarpez社の発行株式80%を取得し、子会社化したことを発表した。
 海外における本格的な事業展開を中期成長戦略に掲げるダイドーグループでは、昨年2月にトルコの飲料事業会社4社の子会社化を完了しており、現地での事業基盤の強化に注力してきた。
 トルコ飲料事業では、Della社の製造するミネラルウォーターブランド「Saka」の販売が大きく伸長。トルコ北部の製造工場1か所だけではさらなる需要増への対応が困難になるため、トルコ南西部に製造拠点を有するMerpez社の子会社化に至ったとしている。
 同社では「Merpez社を子会社化することにより、地理的に補完性のあるエリアに製造工場と水源を確保し、継続的な成長へ対応できる生産体制を整備するとともに、南北に製造拠点を設けることで物流の効率化を図るものである」とコメントしている。

希少価値の高い台湾産ローヤルゼリーを供給/サンライフ

2017.11.10

サンライフ(名古屋市名東区)は、希少価値の高い台湾産「乾燥ローヤルゼリー粉末」の原料供給を2014年から開始した。原料トレーサビリティがしっかりしている、品質管理面で安心できる、原料原産国が台湾産でローヤルゼリー市場において差別化しやすいことなどが支持され、品質重視の顧客を中心に注目を集めている。
 同社は、「安心と信頼のマテリアル素材」の供給を心がけ、栄養成分や各種成分の分析検査をはじめ、残留農薬検査、急性経口毒性試験、変異原性試験などさまざまな試験検査を実施している。
 こうした取り組みのもと、「原料のトレーサビリティ管理」に着目し、供給を開始した台湾産ローヤルゼリーは、中国や日本で一般的に行われている移動養蜂(転地養蜂)ではなく、定地養蜂(定められた場所に養蜂場を作り、そこに巣箱を設置する)でミツバチを飼育していることが特徴。定地養蜂は、周辺環境に対するモニタリングを的確に行えること、原料トレーサビリティの確保という点において、正確な管理が可能というメリットがある。
また、同社が供給する台湾産ローヤルゼリーの養蜂エリアは、台湾の中でも高級フルーツ「台湾マンゴー」の産地として知られる玉井地区のもの。玉井地区では、マンゴーをはじめ、パパイヤ、スターフルーツ、ナツメヤシ、バナナなどを栽培する果樹園があり、その果樹園の中に専用の巣箱を設置してミツバチを育てている。ミツバチの飼育管理・健康管理を高いレベルで実施しているため、優れた品質のローヤルゼリーを生産している。
サンライフでは、台湾産ローヤルゼリーを、同社取り扱いのフランス・ルスロ社製のコラーゲン原料をはじめ、ヒアルロン酸、エラスチンなどと組み合わせ、美容向けにも提案していく。

高崎健大・河原田氏らが講演/DHA・EPA協議会

2017.11.09

DHA・EPA協議会(東京都渋谷区)は10月25日、「栄養素としてのDHA・EPAの機能と分子構造からの考察」をテーマに第19回公開講演会を開催。高崎健康福祉大学健康福祉学部講師の河原田律子氏【写真】、富山大学名誉教授で富山城南温泉第二病院の浜崎智仁氏らが講演を行った。
 河原田氏は「糖尿病妊婦における妊娠中の食事の重要性‐n3系不飽和脂肪酸の役割‐」とのテーマで、妊娠期の栄養不足および栄養過多は胎児の発育に悪影響を与えるだけでなく、成人後に統合失調症などの精神疾患や、肥満・糖尿などの生活習慣病を発症しやすくなるとのデータを紹介。
 特に、妊娠期の高血糖は胎児の心血管系疾患を発症させるリスクを高めるが、EPAを摂取することで心臓のインスリンシグナル障害、インスリン抵抗性、慢性炎症を有意に改善したとの研究成果を報告した。
 そのほか、浜崎氏は「医学情報の読み方(ほか)」、岐阜大学工学部・吉田敏名誉教授は「DHA(C22:6n‐3)の構造的意味と役割」とのテーマで講演を行った。

シームレスカプセルの受注増える/富士カプセル

2017.11.08

富士カプセル(静岡県富士宮市)では、「三層シームレスカプセル」が受注量を増やしている。
食品開発展では『「素材の機能性を高めるソフトカプセル技術」〜乳酸菌を生きたまま腸まで届けます〜』をテーマにセミナーを開催し、長年の医薬品製造で培った技術力をアピールした。
同社の腸溶性カプセルの技術を応用した三層シームレスカプセルは、有効成分を含む核層、中間層、腸溶性皮膜層の3層構造で、乳酸菌やビフィズス菌などの原料に対応する。
胃酸条件下では、120分経過後も90%以上のビフィズス菌が生存。加速試験による生菌安定性評価においては、6か月後に95%以上の生存を確認するなど、胃酸や熱に強く安定性が高いため、有効成分を生きたまま腸まで届けることが可能だ。
直径4mmのカプセル1粒当たりに6億個(理論値)の菌数を含有でき、少量からの供給にも対応する。最小サイズは1mm〜1・5mmほどで、今後は菓子、健康食品向けに香料などを含有したマイクロカプセルの開発にも力を入れる。
このほか植物性皮膜カプセル「グリーンキャップ」、崩壊遅延防止カプセル「F‐CAPS」の他、口腔内速放性カプセル、グミ食感カプセル、腸溶性カプセル、化粧品向けカプセルなどの製造ノウハウを持ち、多様なニーズに応える。

イミダ製品好調で前期比70%増/総医研HD

2017.11.07

総医研ホールディングス(大阪府豊中市、06-6871-8888)は平成28年7月1日〜29年6月30日までの第23期報告書を発表した。「イミダペプチド」の販売が好調に推移し、健康補助食品事業売上高は前期比70・1%増の19億7400万円となった。
 健康補助食品事業は日本予防医薬(大阪府豊中市)が中心となり販売を行う。4月に「イミダペプチド・ヨーグルト風味」を新発売。定期購入顧客の増加や広告宣伝活動効果があり、大幅な増収・増益となった。
 また、総医研ホールディングスは6月にラクトフェリンをはじめとする機能性素材の開発や販売を行うNRLファーマ(川崎市高津区)を連結子会社化。「健康補助食品事業や化粧品事業において、ラクトフェリンを使用した新たな主力製品を開発する方針だ。新規素材の開発にも積極的に取り組んでいく」(同社)としている。

食の臨床試験などフード特区としての活動をPR/美味しい江別ナイト

2017.11.02

北海道江別市は10月19日、「美味しい江別ナイト2017」を東京・銀座で開催し、食の臨床の臨床試験システム「江別モデル」などフード特区としての取り組みを報告するとともに、牛肉・小麦など江別市の特産食材の魅力をPRした。
今年で4回目となる本イベントには、三好昇江別市長【写真】と北海道情報大学の西平順副学長が来場。
三好市長は「平成23年12月にフード特区に指定された江別市では、食の臨床試験『江別モデル』を通して市民参加型の機能性評価を行うとともに、試験で得られたデータは個人の健康管理に役立ててもらっている。こうした取り組みは世界でも珍しいと評価され、今年3月には『健康都市宣言』をすることができた。江別市は団塊の世代も多く、自らの健康は自らで守る、という思想をさらに市民に広げていきたい」と抱負を語った。
西平副学長は「食の臨床試験『江別モデル』の現況とグローバル化」と題して特別講演を行い、ボランティアの市民が7000人を超え、臨床試験は68件に達したことなどを報告。「江別モデル」で行われた試験は北海道食品機能性表示制度(ヘルシーDo)の届け出にも広く活用されており、今後は機能性表示制度へも広げていきたい考えを明かした。

第2四半期19%減の281億円/ラオックス

2017.11.01

総合免税店ラオックス(東京都港区)の平成29年12月期第2四半期連結業績(平成29年1月1日〜平成29年6月30日)は、連結売上高281億5300万円(前年同四半期19・7%減)、経常損失10億4500万円(前年同期は4億1700万円の利益)の減収減益となった。
 訪日外国人観光客の動向では、航空座席数の増加や航空路線の拡大、クルーズ船の寄港数増加、チャーター便の就航などにより、4月〜6月(3カ月間)の訪日旅行客数が推計で722万人(前年比21・1%増加)を記録。5月にはこれまでで最も早いペースで年間累計1000万人を超えるなど堅調に推移している。また、訪日外国人消費動向においても消費総額は1兆766億円(前年比13%増加)と四半期で最高を記録。旅行消費額の費目別構成比では、前年同期と比べて大きな変化は見られないものの、訪日旅行における旅行そのものの楽しみ方が多様化してきているという。
 同社の国内リテール事業では、集客力の強化、不採算店舗の見直しやコストの合理化、訪日旅行客の多様化に対応するとともに、不採算店舗の閉鎖といったコスト削減に努めてきたが、客単価の下落による売上高減少などで減収減益となった。

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