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2018.1.15号

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発行 毎月2回(1・15日)
発行部数 非公開
体裁 単色(一部カラーページ)
版型 タブロイド版
購読料 年間33,000円(税抜)
読者層
健康食品メーカー、一般食品メーカー、大衆薬メーカー、各種受託加工メーカー、化粧品メーカー、スポーツ・フィットネス施設、エステティック施設、ドラッグストア、調剤薬局、一般薬局・薬店、薬系卸、百貨店、貿易会社、商社、通信販売企業、無店舗販売業者、健康食品専門店、官公庁、大学図書館、各種報道機関 他

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脳機能商材、今年のトレンドに
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「脳機能改善」が今年の健食業界の大きなトレンドとなりそうだ。我が国の認知症患者数は500万人に迫り、大きな社会問題となっている。一方で、「認知機能・記憶力」に関する機能性表示食品が登場したことで、健康食品の市場規模は本紙推計で280億円程度と見られるが、潜在需要が拡大する中健康食品がどこまで存在感を示せるか、注目だ。

主な内容

特別インタビュー

▼JACDS事務総長・宗像守氏に聞く
 「『市場創造』には実店舗での品ぞろえと情報提供が理想」

▼遺伝子組換え検討会委員・武石徹氏に聞く
 「消費者ニーズ見極め冷静な議論を」

レポート・年頭所感

▼中国ヘルスケア企業の今
 ‐中国ドラッグストア卸・中健連行(北京)「日本製の敏感肌対応クリームや肌着を導入したい」‐

▼平成30年 年頭所感
  「『保健機能』全体の議論を」健康と食品懇話会会長・谷口茂氏
  「自然との共生が原点」全日本健康自然食品協会理事長・杢谷正樹氏
  「悪質業者排除が急務」日本通信販売協会会長・阿部嘉文氏
  「エビデンスに基づいた市場を」国際栄養食品協会理事長・天ヶ瀬晴信氏
  「健食の基礎支える地道な活動を」日本健康食品規格協会理事長・池田秀子氏

特集

▼妊活商材
 ‐晩婚化、出産年齢上昇により需要拡大‐

▼2018年新春 元気な企業登場(2)
 ‐トップが語る企業成長戦略‐

▼オリーブ由来商材
 ‐抗ロコモ、ダイエット、肝臓ケアなど訴求広がる‐

▼黒豆・黒大豆由来素材
 ‐末端市場は50億超える‐

▼新素材・期待商材 
 ‐パート2‐

その他

▼ニュース解説「食衛法改正骨子案公表」
 ‐健康被害発覚時は事業者による報告を義務化‐

▼トレンドキーワード「今年の注目商材・分野」
 ‐乳酸菌化粧品、不妊向けセルフチェックキット、アンチ・ドーピング認証‐

▼ニュース
 ・食衛法改正案、通常国会へ
 ・川口次長「機能性ガイドライン見直しは年度末めどに」

▼健康食品等の広告・販売 規制事例の分析と研究(198)
 消費者庁の健食広告規制・取締りの重点事項を予測する
 広告表現研究会 代表・山本浩二氏

▼慢性炎症と食機能(3) 研究最前線レポート
 自治医科大学附属さいたま医療センター循環器病臨床医学研究所所長・早田邦康氏に聞く

▼「私の故旧忘れ得べき・・」第91回

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