月刊H&Bリテイル

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2017.2月号

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発行日・発行部数 月1回(毎前月末)/50,000部
体裁 単色〈一部ページカラー〉
版型 タブロイド版
購読料 年間13,200円(税別)
1部売1,900円(税込)
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読者層
小売業(ドラッグストア、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、GMS、ホームセンター、スポーツ用品店等の経営陣、バイヤー、店舗スタッフ/医療提供施設(調剤薬局等)や介護事業者の経営陣、バイヤー/受託・OEMを含むメーカー(医薬品、化粧品、雑貨品、健康食品・食品・設備機器、サービス事業者)、これらに関係する卸売業、商社、3PLなど


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今年は管理栄養士の活用元年!
健康寿命延伸を食から支えるドラッグストアに
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 予防による健康寿命延伸が国策になったことを受け、健康を提案するドラッグストアと、食を指導する管理栄養士の親和性が高まってきた。スギ薬局は2017 年度に管理栄養士を倍の300 人体制とし、ウェルネス領域にさらに踏み込む。またウエルシア薬局も管理栄養士を用い、退院後の栄養指導を切り口にした情報提供を強化する。ドラッグストアで働く管理栄養士は今後、高齢者の低栄養問題の解決や、欧米化する国民の食事指導など、様々な場面で活躍するチャンスが生まれる。月刊H&Bリテイルも今年を「管理栄養士の活用元年」と位置づけ、その動向を紹介する。また総力特集は「腸内環境改善」にスポットをあてて注目商品を掲載する。このほか今月に開催される大木の春夏用カテゴリー提案商談会特集や、日本OTC医薬品協会の今年度方針などもお伝えする。


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主な内容

■大木春夏カテゴリー提案商談会 事前特集

編集部が選ぶ注目出展企業・商品を一堂に紹介!
「ヘルスケアの新たな在り方」が焦点に


 今回の展示会も例年通り、会場を「快適生活用品」「健康食品」「医薬品」「コンタクトレンズ」「コスメ& バラエティ」の5 つのゾーンに分けて展開する。それぞれ、明確なテーマを設け、模擬売場展示など、潜在需要の掘り起こしと新市場の創造を目指した実践的な提案を行う。全体としては、今年1 月に新税制がスタートするなどその重要性への注目が高まるヘルスケア・セルフメディケーションの新たな在り方への提案が焦点となりそうだ。
本ページでは「快適生活用品」「健康食品」「コスメ& バラエティ」の各ゾーンから、「月刊H&B リテイル」編集部が選ぶ注目出展企業・商品を紹介する。来場される皆さんの課題解決のヒントになれば幸いだ。

■ウエルシアの考える管理栄養士

ドラッグストア版NST 管理栄養士の活用元年
ウエルシア薬局調剤在宅本部 在宅推進部 山崎 珠絵氏

介護食の潜在能力を高めるドラッグストア
ウエルシア薬局執行役員 調剤在宅本部 在宅推進部長 小原道子氏

■HBR総力特集 「腸内環境改善」

注目集める「プレバイオティクス」
「摂る」だけでなく「育てる」がキーワードに


 「プレバイオティクス」という言葉をご存じだろうか。腸内フローラのバランスを改善することで、人体に有益な作用をもたらす乳酸菌やビフィズス菌といった善玉菌(およびそれを含む製品・食品)を「プロバイオティクス」と呼ぶが、それら微生物の働きを助ける物質を指す言葉だ。具体的に言えば、善玉菌の餌となってその増殖を促し、腸内環境を整えるのに役立つもので食物繊維やオリゴ糖が当てはまる。乳酸菌やビフィズス菌をただ「摂る」だけでなく「育てる・増やす」ことまで意識した食生活の改善を考えることが、トレンドとなっている。

■インタビュー

商品選択の決め手に「オーガニック」を浸透させる
Bio c` Bon土谷美津子代表取締役社長


 前号に引き続き、国内市場規模約1,431億円(イオン発表)と伸長が続くオーガニック市場を特集する。今回はオーガニック専門スーパー「Bio c` Bon(ビオセボン)」代表取締役社長の土谷美津子氏に話をうかがった。「Bio c'Bon」はヨーロッパを中心に100店舗を展開する。日本での展開にあたって、欧州でオーガニックSM 事業を展開するマーン&ファイナンスヨーロッパ社とイオンが合弁会社「ビオセボン・ジャポン」を設立した。ビオセボン・ジャポンは「日本におけるオーガニック市場をけん引し、ヘルス&ウエルネス&ハピネスの実現に貢献する」という。

■日本OTC 医薬品協会 杉本会長が年頭所感

25年2兆円マーケット達成に手応え
16年度は環境整備進んだ1年


 日本OTC 医薬品協会の杉本雅史会長による新年記者会が行われ、杉本会長は「2016 年度は、生活者のセルフメディケーション実践を後押しする環境整備が進んだ年」として、セルフメディケーション税制、ビタミン含有保健剤(医薬部外品)の製造販売承認基準の改正、スイッチOTCの新評価スキーム、さらにアジアでの各国OTC 薬事規制の協調に向けた支援などについて語った。また一層の対策が必要な事柄として、インバウンド対策をはじめ、くすり教育の支援、関係団体との連携をポイントに加えて、OTC 市場の拡大に取り組んでいく姿勢を示した。以下、所感の概要を記す。

■機能性表示食品 最新情報

「機能性表示」認知度80%超! 消費者の最新ニーズに迫る
電通プランナー 瀧澤菜穂氏に聞く


 電通がおこなった2016年4月の調査によると、機能性表示制度・機能性表示食品の認知度
は80.4% で、1年以内に機能性表示食品を購入した経験がある人も全体の21.6%に上った。生活者は制度をどのように捉え、どんな商品に関心を持っているのだろうか。「機能性表示食品に関する消費者意識調査2016」をまとめた電通の瀧澤菜穂氏に話を伺った。

■その他

■店舗レポート「PLAZA DEPOT」 
■特別企画 海外ヘルスビジネス動向 最新レポート2
 中国健食市場 バンコク健食売れ筋
■集中連載 注目されるビタミンの第3次機能 特別編
■薬価制度の抜本改革と健康サポート薬局
■HBRニュース ファンケル 東洋新薬


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